離婚前後

離婚協議書があるかないかで変わること

私の離婚の流れは

関係が冷え切る

元夫から「離婚して籍を抜こう」と言われる

元夫作成の離婚協議書案が渡される

専門家にこれでOKして良いかどうか確認してもらう

元夫に自分の案を伝える

元夫から修正された協議書が帰ってくる(これを2、3回繰り返しました)

2人で協議書にサインをしお互い1部ずつ実印が押された協議書を保管

こんな感じです。

離婚協議書とは「あの時こんな風に言ってたのに」「いや言って無い!」の言い合いやトラブルを避けるために文章にして残しておく取り決め書のことです。私たちの場合は

・財産分与について
・養育費の金額
・子どもの親権者

などについて書かれています。

我が家は不倫したり浮気したりの離婚ではなかったので(真相はわかりません。もししていても絶対に何としても隠し通す人だと思うから。探偵を雇うお金は、主婦だった私には無かったので、うやむやになっています。離婚の際にやたら急がせたり、財産分与をやたら気前よく進めていたので、もしかしたら探られたら困る部分があったのかもしれません)

・慰謝料
・子どもの監護者
・面接交渉権

などについては書かれていません。

別れた元夫婦であっても、ある程度相手を信用しているからこそ2人で決めて作った離婚協議書。

これには法的な執行力はありません。これがもしも守られなかった場合は、ややこしい手続きは必要になりますが裁判を起こすことになります。もしも相手を信用できない場合は最初にややこしい続きはありますが公的な文書である「公正証書」を作っておくと便利です。

「公正証書」は、お金に関する細かい取り決めを記したものでもしも養育費などのお金が約束どおりに支払われなかった時は、面倒な裁判を起こさずに法的に相手の給与や財産を差し押さえることができるそうです。公正証書を作るには公証役場へ行かねばならず、これがまたややこしいのですが。

とにかく、今は離婚協議書を作っていたことで元夫からの養育費の支払いが少しでも遅れた場合は「協議書で決めたのだからちゃんと指定日に払ってください」とメールして催促することができます。これは私の当然の権利で、元夫が出してきた案なので、へりくだることもなくしっかりと主張できます。

離婚するにはこうした離婚前に作った文書が威力を発揮するのだなと強く感じています。

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